大竹財団発行『地球号の危機ニュースレター』No.337（2008年7月号）を発行しました。
＜目次＞
ヒッピー・コミューンの今（4）
〜21世紀アメリカに適応したコミューン〜
岡部一明
資料・本紹介
・風力発電で自立を目指すアメリカ先住民族
・米、エネルギー省が2030年に風力で電力の20％は可能と発表
・風力発電の積極的な導入にメンテナンス重視は不可欠
・太陽光発電大幅導入への新たな動向
・ごみ輸出
〜あなたのテレビやパソコンはどこへ行くのか〜
エタノール製造へ知恵を絞る月島機械
原油高追い風、条件整備が課題
井田均
風車に地震対策で建設ペース鈍化
決定プロセスに大問題が2つ
井田均
「スリランカ民族紛争現地レポート」
阿木幸男
定価 200円（送料90円）
年間購読料 2,000円（送料込）
発行元 財団法人 大竹財団
Tel. 03-3272-3900
Fax. 03-3278-1380
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大竹財団発行『地球号の危機ニュースレター』No.336（2008年6月号）を発行しました。
＜目次＞
資料・本紹介
ボルネオを揺るがすバイオ燃料狂奏曲
ヒッピー・コミューンの今（3）
〜米地方制度に適応したコミューン〜
岡部一明
＜大竹財団講演会のお知らせ＞
・戦後62年、はじめての9条違憲判決！ 〜4.17イラク派兵違憲判決とその意義〜
講師：池住義憲さん
・強いられる『自立』の現状を考える
〜「らい予防法」廃止から12年、「障害者自立支援法」から2年ｍ、いま生きるということ〜
講師：斎藤縣三さん
森元美代治さん
・スリランカ民族抗争の非暴力的解決
講師：大畑豊さん
中村尚司さん
反省的『教育支援NGO』論
〜『カンボジア・日本友好学園』との支援協力の解消と今後について〜（最終回）
阿木幸男
銚子の日本風力開発風車群について
井田均
風力発電の世界の現状
三菱重工業・上田悦紀氏の講演から
井田均
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大竹財団発行『地球号の危機ニュースレター』No.335（2008年5月号）を発行しました。
＜目次＞
資料・本紹介
2030年需給見通し策定、需要縮小でエネルギー産業激変様相
−石油と都市ガス系販売量減り、電力シェア大幅拡大。原発新増設9〜13基巡り対立−
ヒッピー・コミューンの今（2）
〜コミューンは自治体だ〜
岡部一明
＜海外ニュースEIC＞より
・自然エネルギー
・地球温暖化
・バイオマス
反省的『教育支援NGO』論
〜『カンボジア・日本友好学園』との支援協力の解消と今後について〜（3）
阿木幸男
＜大竹財団講演会のお知らせ＞
「安全審査」では安心できない柏崎刈羽原発
講師：小泉好延さん、菅井益郎さん
＜メール通信＞
自然エネルギーは普及させられず、何故、原発は止まらないか より（8）
中川修治
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大竹財団発行『地球号の危機ニュースレター』No.334（2008年4月号）を発行しました。
＜目次＞
柏崎刈羽地震で原発2号機がスクラム後
水位異常、緊急冷却装置が作動した問題
小泉好延
ヒッピー・コミューンの今（1）
〜ザ・ファーム：60年代最大のコミューン〜
岡部一明
資料・本紹介
＜ヒューマンライツ・ナウ声明を発表＞
ビルマ・タイ国境・人権調査を終えて
〜ビルマの現状の事態のための日本社会がなすべきこと〜
反省的『教育支援NGO』論
〜『カンボジア・日本友好学園』との支援協力の解消と今後について〜（2）
阿木幸男
＜メール通信＞
自然エネルギーは普及させられず、何故、原発は止まらないか より（8）
中川修治
＜パンフレット『280億円はたったの4日分にすぎない』発行のお知らせ＞
＜講演会のお知らせ＞
280億円はたったの4日分にすぎない 〜貧困を生み出すしくみをかえよう〜
定価 200円（送料90円）
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＜←クリックするとパンフレットの中身がご覧いただけます（PDF）＞
このたび、財団法人大竹財団とアジア太平洋資料センター（PARC）の共同で パンフレット『280億円はたったの4日分にすぎない』を発行いたしました。貧しい国々が抱える返済不可能な“債務”について、わかりやすく書かれたパンフレットです。
債務という一見とっつきにくい、しかしながら非常に重要なテーマについて、 だれでも気軽に手にとって読めるパンフレットがあれば−−そうした思いからできたものです。 ぜひ手にとって、ご一読していただければ幸いです。 できる限り多くの方々に読んでいただきたいと、無料でお配りしております。
WEB上でPDF閲覧できるようになっておりますが、ご希望の方には必要部数をお送りいたします。 大竹財団事務局（Tel.03-3272-3900）もしくはPARC事務局（Tel.03-5209-3455）までご連絡ください。
また、配布にご協力いただける方、多くの部数を必要とされる方は、PARC事務局（Tel.03-5209-3455）までご連絡ください。
2008年3月 （財）大竹財団
（特活）アジア太平洋資料センター
